世界恐慌

函館の老舗デパートが会社更生法を申請しました。

要するに破綻したって事。

以前から売上が落ちていたところにサブプライムローンがらみの世界経済の後退も引き金になっているのでしょう。

私の周り、どこを見渡しても不景気な話題ばかりで嫌になってしまいます。

そこで、ちょっと私なりに世界経済の現況について考えてみた。と言っても、私のトコロテン頭では、子供ニュース程度の内容なので悪しからずでありますが・・・

まずは、現在のサブプライムローンから端を発した不良債権化に伴う株式市場の混乱は、アメリカだけに留まらず世界全体、そして日本にも多大な影響をもたらしているのはご存知の通り。

これを考える時、1929年10月29日にニューヨーク証券取引場の株価大暴落、歴史で習った『世界恐慌』が思い出されます。

当時のアメリカは、第一次世界大戦で国土が戦場にならなかったわけで、戦争における後遺症も少なかったはずです。むしろ軍需産業による好景気に乗り、戦後も目覚しい発展をしていました。ところが、輸出は徐々に衰えを見せ、内需においても生産過剰状態となり、農業や石炭産業などから不況が進んで行きます。それでも、株式市場ではいまだ投機マネーが大量流入し、投資家はおろか一般市民にまで投機ブームが起こり、バブル状態になっていたそうです。

1929年9月3日にニューヨーク証券取引所での株価が最高値を記録し、その後株価の乱高下が始まります。株式市場は売り一色となり、10月29日に大暴落。株価は半分近くまで落ちました。

当時のアメリカは現在と同じように、世界最大の経済大国でしたから、株価の暴落は欧州諸国をはじめ各国に影響を及ぼしてしまい、とうとう世界恐慌となったわけです。

当時のアメリカ大統領（フーバー）は、政府は株式市場に介入しない方針をとっていましたから、恐慌に歯止めをかけることができません。その上、国内産業を守るために保護貿易法という法律があったので、他の国々の輸出産業にも大打撃を与えてしまいました。

1932〜33年には、アメリカの失業率は33％に達し、1933年の大統領選挙では『ニューデール政策』を公約にした民主党のルーズベルト大統領が選ばれます。ルーズベルト大統領の『ニューデール政策』によって経済の立て直しが行われますが、公共投資の経済政策は一時的なものだったようで、30年代後半には再び景気の後退が始まろうとしました。

結局、経済が発展したのは1939年から始まる第二次世界大戦の軍需景気なのです。

こうして歴史を振り返ってみると、経済政策による景気回復はなかなか難しいようで、戦争という特需に支えられて発展したものなのでしょう。まあ、影の政府みたいなものがあり、そこが戦争を始めさせた（戦争になるようしむけた）とも考えられますが・・・

そして現在、これからの世界経済について、私の脳ミソでは『分かりません』というのが結論みたい。

特需を得るため、戦争などにならない事を願うばかりであります。



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